ハリウッド1200人がイスラエル映画機関との協力拒否を宣言

2025年9月10日 11:00

ハリウッド映画界の著名人1200人以上が、イスラエルの映画機関との協力拒否を宣言する声明に署名したことが明らかになった。米バラエティの報道によると、この動きはパレスチナ問題をめぐる映画業界からの大規模な政治的意思表示として注目を集めている。

署名者には、「女王陛下のお気に入り」や「ザ・ロブスター」で知られるヨルゴス・ランティモス監督をはじめ、オリビア・コールマン、エマ・ストーン、アヨ・エデビリ、ジョシュ・オコナー、マーク・ラファロ、リリー・グラッドストーン、ティルダ・スウィントンといった、アカデミー賞、英国アカデミー賞、エミー賞、パルムドール受賞者が名を連ねている。

特に注目されるのは、ランティモス監督の「女王陛下のお気に入り」や「ザ・ロブスター」などに出演したコールマンやストーンをはじめ、同監督作品の関係者が多数参加していることだ。また、「一流シェフのファミリーレストラン」でブレイクしたエデビリなど、若手俳優も署名に加わっている。

この声明は、映画業界労働者団体「Film Workers for Palestine」が月曜日に発表したもので、「大量虐殺とアパルトヘイトに加担している」として、イスラエルの映画機関や企業との協力を拒否する内容となっている。対象には、エルサレム映画祭、ハイファ国際映画祭、Docaviv、TLVfestなどが含まれる。

声明では「この緊急事態において、多くの政府がガザでの大虐殺を可能にしている中、我々はその容赦ない恐怖への加担に対処するためにできることをすべて行わなければならない」と述べている。

この運動の背景には、1987年にジョナサン・デミ監督やマーティン・スコセッシ監督ら100人の著名映画人が設立した「Filmmakers United Against Apartheid」がある。同組織は当時、アパルトヘイト南アフリカでの映画配給拒否をアメリカ映画業界に求めた歴史的な前例として知られている。

署名者の一人で、エミー賞にノミネートされたコメディアンのハンナ・アインビンダーは、ユダヤ系アメリカ人として「過去2年間にガザで目撃してきたことは良心に衝撃を与える。税金でイスラエルのガザ攻撃に直接資金提供しているユダヤ系アメリカ市民として、大量虐殺を終わらせるために我々の力でできることをすべて行わなければならない」とコメントしている。

なお、国際司法裁判所は、ガザでの大量虐殺の危険性が「充分な根拠がある」と判断し、パレスチナ人に対するイスラエルの占領とアパルトヘイトは違法であるとの裁定を下している。今回の声明は、こうした国際的な司法判断を踏まえ、エンターテインメント業界が政治的立場を明確にした形となった。